中小企業におけるEメールマーケティング

企業とサービスプロバイダーのマッチングサービスを提供するUpCityという企業が、中小企業300人のマーケティング専門家を対象とした最近の調査レポートによりますと、多くの中小企業マーケティング担当者は、Eメールからの投資収益率がEメールに費やした金額の何倍にもなっていると回答しております。このことから、中小企業にとってEメールマーケティングは、収益向上のために必須と言えそうです。

調査レポートによりますと、中小企業が1ヶ月にEメールマーケティングに費やしている金額は右グラフのようになっており、日本円にして大体15,000円から75,000円ほどが最も多い月額投資額となっています。

ただし、Eメールに月額100ドル以下を費やしている企業の75パーセントは、支出した1ドルあたり21ドル以上のROIを報告しており、さらに500ドルを費やした企業の51パーセントは、支出1ドルあたり31ドル以上のROIを報告しています。言い換えますと、企業がEメールマーケティングに予算を立てることが可能でしたら、それが月額50ドルであろうと、月額500ドルであろうと、価値ある投資になる可能性が高いということです。

このように中小企業にとって投資対効果が高いEメールマーケティングですが、実際に行ううえで考えれられる課題点として次のような点が考えられます。

• 最適なツールやサービスプロバイダーを見つけること
• 受信者に開封/返信/クリックしてもらうよう工夫すること
• 効果的なコンテンツの作成
• メールリストの構築

現在は、AIを利用した効果的なコンテンツや件名の作成が可能なツールを提供するプロバイダーも増えてきておりますので、これらの課題点の多くは解決できそうです。

ところで、Eメールを送信する頻度に関しては、中小企業の32パーセントが毎日、33パーセントが毎週の頻度で送信しています。

最後に、Eメール送信の主な目標として、新規顧客の獲得、ブランド認知度の向上、製品/サービスの紹介がトップ3となっています。顧客数の増加、一人当たりの売上増加、継続的な顧客とのエンゲージメント向上のためにも、今まで何度かお伝えしてきておりますとおり、Eメールは重要なマーケティングチャネルと言えます。