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2022年 年頭所感 宮松利博

■2021年は、長かった緊急事態宣言の「発令」と「解除」に右往左往させられた店舗様も多かったのでは無いかと思います。しかしその一方で、コロナ禍によって覚醒した「新たなEC」、つまり「百貨店業界EC」の台頭が見え隠れした1年でもありました。まだ致命的な数字には至っていませんが、独自ドメインでECを運営している店舗にとっては、シェア損失の大きな脅威でもあり、また一方では、新たな顧客獲得のチャンスともいえる存在です。

そもそも、2019年ごろまでの多くの百貨店ECは紙のカタログとリアル店舗の受け皿程度の位置づけで、原始的なWEB技法を繰り返すだけの「負けることはない競合」でした、はた目から見る限りは。

それでもコロナ禍が始まった2020年には、多くのサイトがリアル店舗の売上げ欠損分を取り戻すべくサイトリニューアルや人員配置の見直しなどで、本格的なEC事業へ取り組みはじめたものの、その運用はまだまだ資本力だけに頼ったアラが目立つもので、恐るるに足らず、と見ていたECサイト担当者も多かったのではないでしょうか。

しかし、2021年の夏頃から様相が変わり始めました。もともと接客という本質においては優秀な方々が揃われている業界ということもあってか、特にSNS、SEO、LINEを初めとした顧客対応や、広告も含めたデジタルマーケティング戦略の精度が高まってきています。

ここで外部調査ツール「Similarweb」による、大手百貨店ECと無印良品、ディノスの、2020年1月からのトラフィック数の推移を見てみましょう。

1)2020年5月のGW+母の日は無印、ディノスが上位で百貨店組はまだ及ばずでしたが、2)2020年12月のお歳暮クリスマスで三越が無印に迫り、3)2021年5月のGW+母の日はディノスの波を三越が超え、高島屋も勢いを伸ばしています。4)そして冬の商戦が始まる2021年11月、緊急事態宣言が解除されてもなお、百貨店組は昨年の緊急事態宣言下よりもやや急ピッチで年末商戦へとトラフィックを伸ばしており、その勢いは衰えません。実際に広告などのトラフィック争奪戦の現場では、こうした勢いをひしひしと感じます。今までとは明らかに違ったチカラとアタマの入れようです。まだまだAmazonや楽天市場と比べれば、1%程度のトラフィック数に過ぎませんが、百貨店のカテゴリ別で見ても十分に独自ドメインECを凌駕する域にまで成長し続けています。

2021年末の繊研新聞では「百貨店のEC事業 コロナ下で2ケタ増収続く」という速報も報じられました。百貨店ECは、その対象商品も従来のギフト・食品だけに止まらず、アパレル・化粧品・日用雑貨と着々と守備範囲を拡大しつつあります。「毎年、百貨店ECに出品してるけど、売上は期待できないよね〜」とその影響を軽んじていた独自ドメインでも、2021年は独自ドメインを百貨店EC売上が超えた、といった現象もあったのではないでしょうか。

この下剋上感、まさにウサギとカメ。2022年はさらなるノウハウを身につけた百貨店ECはデジタル巨大ガメとなって、多くのECサイトのライバルとなり得る事が予想されます。まだ百貨店ECの、SNS・LINE・YouTube・SEOキーワードをノーチェックでいらした方はぜひ、「スマートフォン」と「パソコン」の両方で確認をいただきたいと思います。柔軟かつ新しい戦術でECへ進出しようとする多くのアイデアに、ハッとさせられる事もあります。

まず考えるべきことは、こうした取組によってWEBに流れてきた新しい「見込み客」を獲得するために、また、今までの自社のお得意様を奪われないために、いかに自社サイトを区別化させるか、SNSやYouTubeで何を発信して、メルマガ・LINEでいかにリピートしていただくか。

2022年、こうした百貨店ECだけでなく、既に訪れているクッキーレスの波にも飲み込まれないよう、SNSなどによる生活者とのつながりをより強固にし、最先端技術を駆使しながらもさらなる『温もりを感じるEC』運営を目指して、弊社も邁進して参ります。

JECCICA客員講師

JECCICA客員講師 宮松 利博

得意分野/Eコマースの立ち上げ・販売拡大
1998年に公開したフリーウェアがヒット。その知見で開発した商品が大手ECコンテストで12部門受賞、3年で年商20億円に(現ライザップ)。上場と同時に保有株を売却し、ECコンサルティング会社を立ちあげ、業界No.1クライアントを多数抱える。日本イーコマース学会専務理事。


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