コロナ禍による、今とこれからについて

コロナ禍において、通年より短い夏休みを巣ごもりで過ごす我が家の小学生3人。さっさと夏休みの宿題を終わらせた目的は、ずばりインターネットを使うことです。 視聴制限されたAmazonのFire TV StickはPINコードを自力で突破すること数回。　子供向けプログラミングで簡単なゲームを作ってみたり、夏休み前に行われていたオンライン授業用に1人1台用意したタブレットで、辞書や図鑑を使うことなく、使用制限設定済みのタブレットに向けて話をし、当たり前のようにキーワード検索をするようになっていたりと・・・。

当時小学生だった私は、ひたすら任天堂のファミコンで遊んでいたことを思い出しました。　与えられたものを攻略することが目的であるゲームと、自らの意思で活用に幅を持たせることが出来るインターネット活用の違いたるや、改めて考えてみると想像を絶するものがあります。

今や日常生活の中において、若年層のインターネットの活用は当たり前。インターネットが無い生活はもはや考えられない時代だと実感すると共に、全ての年齢層においてインターネットに触れる際の「質」も今後益々進化、変化していくものと思われます。

 

ＩＴリテラシーの更なる向上

2019年7月に日本法人が設立されたZoomを筆頭に、今やオンライン会議が出来るビデオミーティングソリューションも豊富であり、Web会議サービスを活用する企業も増加し続けている中、Web会議サービスを使いたいから個人的にパソコンやスマートフォンを新調したという話もよく耳にします。

コロナ禍になる前に、このようなサービスが日本国内に浸透し始め、実際にビジネス等で活用され始めていたという事実は、少なからずコロナ禍におけるビジネスの減速を阻止することに貢献したといえるでしょう。ここ半年における個人のＩＴリテラシーの向上においては目を見張るものがありますね。

 

テレワークによるビジネス価値の変化

数名の友人は、3月から自宅でテレワークしているという。緊急事態宣言が発令されてから、さらに自宅テレワーク組が増えました。　業種にもよるが、パソコンとインターネットがあればどこにいても仕事が出来るという認識の中で、いよいよ生活空間である自宅でパソコンとインターネットを駆使して仕事を行うことが当たり前の時代となった。

生活スタイルそのものが激変し、無駄な時間が無くなる反面、得るものと失うもの両面の特性があるように感じる。社会人暦何十年の先輩達は始めての経験。令和2年4月に新社会人となった若者達は、これが通常の認識となるであろう。

ビジネスの価値がいやがおうにも変化している中、これに順応していかなければ行く末どうなるかは暗黙の認識といえる。

 

巣ごもり消費という言葉

5月に新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言が発令されました。前後して、インターネット通販を利用する世帯が日本全国で急増し、現在も巣ごもり消費ニーズが高まり続けています。

総務省が調査した統計データによると、

インターネットを通じて注文をした世帯当たりの1ヶ月間の支出総額（総世帯）

・2020年6月33,937円・5月31,465円

・4月30,914円・3月30,611円・2月30,225円・1月33,536円

となっている。これは調査対象である全国約3万世帯の平均値であるから、数値異常に多く消費する世帯はかなり多いと推測できる。　数字の内訳を見てみると、食料品、家電、衣類がダントツに支出額が多く、まさに巣ごもり生活に順応するため、インターネット通販を積極的に活用しているといえます。

 

今だから行うべき事項

8月17日に内閣府が発表した4～6月期の国内総生産（GDP）速報値　年率換算では27.8%減という数値を見て、「こうなることは想定していた」という方は、コロナ禍になる半年以上前からそれなりの準備を進めてきていると思います。

財源が税金である各種補助金の獲得は国民や企業の権利であるから当然としても、企業は当面の運転資金の確保や、今後衰退が予測される業種においては経営の見直し、無駄なものは排除し、有益なものは取り入れる等、「今だから行うべき事項」にリソースを投入するべきであるといえます。

ＥＣ業界としては、業種にもよるがある意味追い風の状態であり、売り上げを上げながら並行して、「今だから行うべき事項」に着手することができると思います。

コロナ禍の中でＥＣ事業のスタートアップや、ＥＣ事業の見直しを行った企業がとても多く、それぞれに良い結果を導き始めています。

 

本気で取り組めば結果は出る

消費者は巣ごもり生活の中で、欲しいもの、必要なものを今まで以上に求めています。ここ半年の事例としていくつか挙げてみると、今までインターネット販売事業展開に踏み切れなかった企業が、コロナ禍をキッカケにＥＣサイト運営を行ったところ、実際驚くほどのニーズがあり順調な売り上げ獲得を実現されているケースや、本格的な見直しが必要であると自覚がありながらも、マンネリ運営から脱却できていなかったＥＣ事業者が運営環境や運営内容の大改革を行ったことですんなりギネスを出した等々、まるで2000年代初期～中期のＥＣ運営企業の急成長常態を見ている感覚に一瞬陥ることが多々あります。　どんな企業でも、強みは必ず持っています。その強みを活かし、本気で取り組むからこそ結果が出せるのです。

まさに今コロナ禍であり、ＧＤＰや個人消費が落ちている中、インターネットは無くならない。電子商取引も無くならないという現実の中、心に刻むべき言葉はやはり「ピンチはチャンス」でしょうか。

 

 - JECCICA記事, お知らせ, その他, コラム, ニュース