ECモールの活用度をデータで可視化してみた

日本ネット経済新聞（（株）日本流通産業新聞）は毎年「ネット通販売上高ランキング」を発表しています。分析を生業とする筆者にとって、このランキングデータは分析ネタとして有用性が高く、毎年発表を楽しみにしています。今回のコラムでは、6月に発表された2025年版のランキングをもとに、ECモールの活用度を考察してみたいと思います。

3大ECモールへの依存度が高いという現実

2025年版のランキングは売上高TOP545のセラーを対象としています。それぞれのセラーがどのECモールを活用しているのかがランキングデータには記載されており、それをもとに以下の通りタイプ分けしてみました。
ECモールの活用タイプ分類

このタイプ分類に基づき、TOP545のセラーを集計してみると、以下の円グラフの通りとなりました。最も多いタイプは「3大モール網羅型」で37.2%。次いで「3大モール特定型」が33.2%です。両方を合わせると70.4%、つまり、TOP545のセラーに限った話ではありますが、7割のセラーがAmazon、楽天、Yahoo!ショッピングを利用しているということになります。一方で、自社サイト特化型は26.4%に過ぎません。このことから、良し悪しは別として、日本では3大ECモールへの依存度が高いという現実が理解できます。

売上上位のセラーは楽天の利用率が高い

続いて主要ECモールの利用度について計算してみたところ、以下の通りとなりました。楽天は63.1%とAmazonの54.5%よりも高いことがわかりました。Yahoo!ショッピングはやや落ちますが。それでも48.1%と半数近い利用率です。楽天の店舗数は5万店舗台と思われますが、Amazonは過去に中小セラー数が16万と発表しています。とすればAmazonの利用度は楽天より高くなってもよいはずですが、実際にはそうではありません。グラフの利用度はあくまでもTOP545のセラーに限ったものであることがその理由であり、売上上位企業は楽天をよく使っていることがわかります。

巻き返しを期待したい自社EC

主要ECモールの利用率は以上の通りですが、いずれにせよ日本のセラーはECモールに依存しているということです。ここで気になるのが自社ECでしょうか。自社サイト特化型が26.4%と3割にも届いておらず、前年の調査から1.6ポイント下落しています。自社ECは自社ECなりのメリットがありますので、なんとか巻き返して欲しいと思っています。