Eメールのパーソナライゼーションと件名

今までも何度かお伝えしてきていますが、Eコマース企業にとってEメールは、顧客や見込客とのコミュニケーションを図る上で、欠かせないチャネルとなっています。そのEメールの内容ですが、以前はEメール受信を登録しているすべての人に、同じ情報を、同じタイミングで送信するいわゆるメールマガジンのタイプでしたが、現在は各受信者に対して、パーソナライズした情報を、それぞれに的確なタイミングでEメールを配信するタイプが主流になってきております。

消費者は、このパーソナライズされた情報を得るために、さまざまな情報をブランドと共有する傾向があります。アプリプラットフォームを提供するAirshipが、マーケット調査会社と共同で実施した、世界10ヶ国、18歳以上の11,000人の消費者を対象とした調査レポートによりますと、パーソナライズされた対話や特別なインセンティブを得るためにブランドと共有する情報に関する質問には、次のグラフにあるとおり、回答者全体の86パーセントが自分のEメールアドレスを企業に提供していると回答し、この数値は前年の77パーセントより9ポイント増加しています。また、78パーセントがブランドに関連する興味を提供し、これも前年の67パーセントから大きく増加しています。もっとも個人情報の一つと考えられる氏名に関しても、前年の67パーセントから77パーセントへと増加しているほどです。

ところで、消費者が最も有用と考えるブランドからのパーソナライゼーションのタイプは、過去の行動や購入に基づくレコメンドとオファー、ブランドに提供した興味や好み、現在の場所をターゲットにしたコンテンツやオファーが上位に入っています。

このようにパーソナライズされたEメールはとても有用ですが、その一方で、全体の3割近くが、Eメールの件名を見て内容を読まずに削除すると回答しております。つまり、ブランド側からしますと、いかにパーソナライズした内容のEメールを送信しても、件名だけで判断されることにより情報が正しく伝えられない可能性があることになってしまうのです。

現在は、生成AIを利用して、個々の消費者の固有のニーズや興味に直接応える内容の作成やタイムリーな配信を行うEメールソリューションプロバイダーなどに加えて、生成AIにより消費者を惹きつける件名の作成をサポートするベンダーもでています。

それらの利用により、Eメールの開封率やコンバージョンの向上を図ることができますので、今一度Eメールマーケティング戦略を見直すのもいいかも知れません。